紹介予定派遣はやめたほうがいい？失敗談と失敗する人の特徴

「紹介予定派遣はやめたほうがいい」という声を見て、応募を迷っていませんか。

正社員になれると期待して始めたのに、うまくいかなかったら時間がもったいないと感じますよね。

実は、紹介予定派遣は全員がやめたほうがいい制度というわけではなく、合う人と合わない人がはっきり分かれます。正社員として直接雇用された人は29%という調査があり、私が調べた求人票でも4件に1件は直接雇用後が契約社員でした。

私自身も、直接雇用で提示されたのは契約社員でした。切り替え後に仕事量が倍になり「失敗した」と感じましたが、契約社員3年目に正社員になっています。

この記事では、やめたほうがいいと言われる理由と私の失敗談、やめたほうがいい人の特徴、失敗を避けるための確認点をまとめました。読み終えるころには、自分が使う側か避ける側か、応募前に何を確かめればいいかがわかります。

紹介予定派遣はやめたほうがいいと言われる3つの理由

最初に、「やめたほうがいい」と言われる理由を整理します。結論からお伝えすると、理由の中心は「正社員になれるとは限らない」という点にあります。

3つとも数字で確かめられるので、順に見ていきましょう。

1. 正社員として直接雇用されるのは約3割

厚生労働省の集計（令和6年度）では、紹介予定派遣で働いた25,535人のうち、直接雇用に結びついたのは13,881人（54.4%）でした。この直接雇用には、契約社員やパートも含まれます。

エン株式会社の調査（2026年8月発表）で雇用形態まで見ると、正社員として直接雇用された人は29%でした。

注目したいのは、企業から見送られた人（8%）より、自分から辞退した人（33%）のほうが多い点です。「働いてみて合わなかったので断った」という使い方をしている人が多いことがわかります。

参考：厚生労働省「労働者派遣事業の令和6年度事業報告の集計結果」／エン株式会社「『紹介予定派遣』に関する意識調査」

2. 求人の4件に1件は直接雇用後が契約社員

私が2026年9月に、パーソルテンプスタッフの紹介予定派遣の求人票を100件調べたところ、直接雇用後の雇用形態は次のとおりでした。

直接雇用後の雇用形態	件数
正社員	77件
契約社員	23件

「紹介予定派遣なら正社員になれる」と考えて応募すると、約4件に1件で想定と違う結果になります。雇用形態は求人票に書かれているため、応募の前に読めば気づけるはずです。

1社の求人だけを調べた結果ですが、求人票を見るときの目安になります。数字の詳しい読み方は、紹介予定派遣で正社員になれる確率の記事にまとめています。

3. 経験者の55%が「もう使わない」と回答

実際に使った人の満足度も確かめました。2025年6月、紹介予定派遣を利用した経験のある55人にアンケートをおこない、「もう一度、紹介予定派遣を使いたいか」をたずねた結果が次の表です。

もう一度使いたいか	人数	割合
はい	25人	45%
いいえ	30人	55%

「いいえ」と答えた人の理由で目立ったのは、正社員になれないまま契約が終わったというものでした。

正社員になれず、派遣のまま契約終了した／紹介予定と聞いて期待したが、派遣先に正社員登用の実績がなかった（当サイト調査の自由回答より）

一方で、制度への満足度を聞くと「不満」は6人だけで、「非常に満足」と「満足」をあわせると25人いました。制度そのものが悪いというより、期待と結果がずれたときに「もう使わない」となることがわかります。

「派遣先に登用の実績がなかった」のようなずれは、応募の前に確かめておけば減らせます。確かめ方の詳細は、この記事の応募前に確かめる3つのことにまとめました。

反対に「また使いたい」という人は、働く前に職場を確かめられることを理由に挙げていました。20代の経験者29人に聞いた別のアンケートでも、次のような声が寄せられています。

• 「働く前に職場の雰囲気や仕事内容を実際に確認できるので、ミスマッチを防げる安心感があります」（28歳・女性）
• 「事務職は実際に働いてみないと見えない部分が多いので、お互いの相性を見ながら判断できるこの制度はとても合理的だと感じました」（27歳・女性）

調査の全体は、紹介予定派遣の体験者55名のアンケート結果で公開しています（クラウドソーシング「ランサーズ」で2025年6月15日〜20日に実施）。29人の調査は、2025年7月にクラウドソーシングで20代の紹介予定派遣経験者29名に実施した記述式アンケートです。

【体験談】私が紹介予定派遣で失敗したと感じた2つのこと

ここでは、私自身が「失敗した」と感じた場面をお話しします。先にお伝えすると、どちらも「想定と違うことが起きた」場面でした。

同じ場面で戸惑わないように、当時の状況とその後をあわせて書きます。

1. 直接雇用で提示されたのは契約社員だった

契約社員でしたが、任される仕事は正社員と変わらず、「契約社員なのに、こんなに仕事を任されるのか」と感じていました。

ボーナスは寸志の数万円でした。コンビニで働いていた頃は月収が10万円に届かない月もあったので、もらえるだけで嬉しかったです。正社員の方の金額は、あまり気にしませんでした。

そのまま目の前の仕事を続け、契約社員2年目に社内選考を受けて不合格、3年目に合格して正社員になりました。契約社員での直接雇用は終わりではなく、その先に進める場合もあります。

ただし、会社に正社員登用の実績があることが前提です。私がやったことは、契約社員から正社員になった方法の記事に書きました。

2. 直接雇用に切り替わったとたん業務量が倍になった

派遣のときは請求書の処理が中心でしたが、直接雇用になると、まったく違う仕事も任されるようになりました。業務量は倍ほどに増え、当初は「失敗だった」と感じていたのが正直なところです。

一方で、マーケティング部の仕事を任されたことにはやりがいがありました。要領がつかめてくると、上司から「先を読んで動いてくれるから助かる」と声をかけられるようになりました。

直接雇用後に任される仕事の範囲は、派遣期間中に上司へたずねておくと、切り替え後の差を小さくできます。

紹介予定派遣をやめたほうがいい人と使ったほうがいい人

ここまでの数字と体験をふまえると、向き不向きは次のように分かれます。自分がどちらに近いかを確かめてみましょう。

私も、いきなり正社員の面接を受けるのはハードルが高いと感じて、紹介予定派遣を選びました。「正社員への最短ルート」ではなく「ミスマッチを減らす方法」と考えると、判断しやすくなるでしょう。

紹介予定派遣で失敗しないために応募前に確かめる3つのこと

失敗の多くは、応募の前に求人票と面接で確かめることで避けられます。確かめる点は次の3つです。

どれも、求人票か職場見学の場で確認できます。

応募書類で落ちないか不安な人は、紹介予定派遣の書類選考で通過率を上げる7つのコツも先に読んでおくと安心です。

1. 直接雇用後の雇用形態を求人票で確かめる

求人票には「直接雇用後の条件」という欄があり、雇用形態が正社員か契約社員かが書かれています。応募の前にこの欄を見て、自分の希望と合っているかを確かめましょう。

契約社員と書かれている求人に応募する場合は、派遣会社の担当者に「正社員になる道があるか」をたずねておくと、入社後の見通しが立ちます。

2. 直接雇用後の年収を派遣中の時給と比べる

求人票100件の調査では、派遣期間中の時給の中央値は1,500円、直接雇用後の年収の中央値は341万円でした。時給1,500円で1日8時間・月20日働くと、年に直して288万円になります。

年収の記載があった78件の中には、240万円の求人もありました。直接雇用後のほうが収入が下がる求人もあるため、時給と年収を並べて比べることが大切です。

3. 正社員登用の実績を面接でたずねる

100件のうち、「正社員登用制度あり」と書かれていた求人は8件でした。アンケートでも「派遣先に正社員登用の実績がなかった」という声があり、制度の有無より実績が分かれ目になります。

そこで、職場見学や面接の場では、次のようにたずねてみましょう。

求人を探す段階から比べたい方は、紹介予定派遣におすすめの派遣会社5社の記事で、各社の求人数を確認できます。

紹介予定派遣はやめたほうがいい？よくある質問

知恵袋などで「やめとけ」と言われているのは本当ですか？

「正社員になれなかった」という結果は、実際に起こりえます。正社員として直接雇用された人は29%という調査があるためです。

なれなかった人に多い理由と、その後の動き方は、紹介予定派遣で正社員になれなかった理由にまとめています。

ただし同じ調査で、自分から辞退した人が33%いることもわかっています。全員に当てはまる話ではないので、自分が何を優先するかで判断しましょう。

紹介予定派遣のデメリットは何ですか？

主なデメリットは、正社員になれるとは限らないこと、派遣期間中は時給制であること、最長6か月の派遣期間のあいだ選考が続くことの3つです。

メリットとあわせて、紹介予定派遣のメリット・デメリットの記事で整理しています。

合わないと感じたら断れますか？

断れます。直接雇用は、働く人と企業の両方が合意したときに決まるためです。

辞退は派遣会社の担当者に伝えます。伝える時期と例文は、紹介予定派遣の断り方の記事にまとめました。

企業から直接雇用を見送られたらどうなりますか？

派遣契約は期間の満了で終わり、派遣会社に次の求人を相談する流れになります。エン株式会社の調査では、企業から見送られた人は8%でした。

見送られる理由と対策は、紹介予定派遣で正社員になれなかった理由の記事で解説しています。

紹介予定派遣で再就職手当はもらえますか？

派遣期間中は、原則として対象外です。再就職手当は「1年を超えて勤務することが確実」なことが条件で、最長6か月の派遣期間だけではこれに当たらないためです。

直接雇用に切り替わり、1年を超えて働くことが確実で、失業手当の支給残日数が3分の1以上残っていれば、対象になる可能性があります。条件と申請の流れは、紹介予定派遣の再就職手当の条件で詳しく解説しています。

まとめ｜正社員を前提にしないなら紹介予定派遣は選択肢になる

紹介予定派遣は、正社員になれることを前提にするとやめたほうがいい制度です。最後に、この記事の要点をまとめます。

• 正社員として直接雇用された人は29%で、自分から辞退した人は33%
• 求人の4件に1件は直接雇用後が契約社員
• 私は契約社員を提示されたが、3年目に社内選考で正社員になった
• 応募の前に、雇用形態・年収・正社員登用の実績を確かめる

合わない職場を入社前に見きわめられる点は、ほかの転職方法にはない強みです。気になる求人があれば、「直接雇用後の条件」を読むところから始めてみましょう。